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Aryaka SmartAccessの導入で、中国からのVPN接続不安定リスクを回避

全日本空輸株式会社

グローバルSD-WAN

全日本空輸株式会社 様

国内外に多数の拠点を持つ航空業界の最大手企業、全日本空輸株式会社様(以下、 ANA)。

約307機の航空機を所有し、国内53都市と海外53都市(2020年時点、運休路線を含む)に就航しているほか、SKYTRAX社が運営するワールド・エアライン・スター・レーティングでは8年連続で最高評価を得るなど、サービス品質の向上にも積極的に取り組んでいる。

お話を伺った方

  • 情報セキュリティ・基盤戦略チーム青木 三月 氏

導入いただいた商品

Aryaka SmartAccess

既存のVPN技術を活用し、高速かつ安定したクラウド型ネットワークアクセスを、世界中のリモートユーザーに提供します。

導入前の課題

中国からのVPN接続不安定の事象への懸念

通信品質の業務影響へのリスク

選定ポイント

既存環境を活かせ、利用者負担が小さい

中国と日本の両方にPoPが配置

高速かつ高稼働率

導入後の効果

VPN接続不安定によるリスクを回避

利用者からのクレーム可能性を低減

導入前の状況と課題

世界のリーディングエアライングループを目指すANAでは、顧客へきめ細やかなサービスを提供するため、国内にとどまらず海外にも多くの事業所を展開しています。早くから働き方改革や業務へのIT活用に力を入れる同社では、効率的に業務をおこなうための業務支援サービスを日本国内に構築し、これを国内外から利用できる体制を整えていました。

北京をはじめ中国国内の事業所に勤務する現地従業員も、VPN接続を通じてこの業務支援サービスを利用していましたが、インターネットへの特殊事情を抱える同国の地域特性の影響により、安定したシステム利用ができなくなる懸念がありました。

情報セキュリティ・基盤戦略チームの青木氏は、次のように当時を振り返ります。

「中国におけるインターネットの特殊性は、早くから認識していました。そのような中、中国で利用していた別のネットワークにおいて VPN 接続不安定の事象が発生し、業務の一部が滞るなどの影響がありました。 これをきっかけとして、当該の業務支援サービスにおける同様リスクを低減するため、対策ソリューションを検討することとしました。」
(青木氏)

中国からのVPN接続不安定の事象への懸念

通信品質の業務影響へのリスク

青木氏 写真
情報セキュリティ・基盤戦略チーム 青木 三月 氏

Aryakaを採用した理由

「VPN 接続不安定のリスクを低減しつつ安定したシステム利用を実現するため、行き着いたのが Aryaka SmartAccess でした。」
(青木氏)

Aryaka SmartAccessは、 既存のVPN技術を活用してAryakaのPoP(Point of Presence)へ接続する仕組みであるため、わずかな工数・期間で導入できることはもちろん、利用者側の作業負担や手順変更点を最小限にしてリリースすることが可能です。

また、AryakaのPoPが中国および日本の双方へ配置されていることや、冗長構成による高稼働率・信頼性も、選定評価において重要視されました。

「対策となりうるソリューションをいくつか調査・比較しましたが、どれも決め手に欠けていて困っていました。そのような中でAryakaサービスの提案を受け、最もシンプルかつ有効な対策であったこと、そして事前検証の結果、中国から日本への通信が常時安定して高速化されることが確認されたため、採用を決めました。」
(青木氏)

既存環境を活かせ、利用者負担が小さい

中国と日本の両方にPoPが配置

高速かつ高稼働率

世界中に配置されたPoPs
世界中に配置されたAryakaのPoPs
Aryakaを活用した構成イメージ
Aryakaを活用した構成イメージ

Aryaka導入による効果

設備導入を伴わないシンプルな構成ながら、Aryakaのグローバルなプライベートネットワークを経由して通信するため、通信の安定性を向上しつつ、VPN接続不安定による業務影響のリスクを最小限に抑えています。

リスク対策を主な目的としていたことから、導入直後の効果は実感しづらいとしつつ、青木氏は次のように語ります。

「ネットワークは『高速に接続できるのが当たり前』と捉えられがちで、少しでも遅延などが発生するとクレームにつながりやすいことが、悩みの種となっていました。
しかしAryakaサービスの導入以来は、利用者からのクレームもなく、安定したシステム利用を実現できています。リスクであったVPN接続不安定の事象や、ネットワーク障害も発生していません。」

(青木氏)

VPN接続不安定によるリスクを回避

利用者からのクレーム可能性を低減

今後の活用

「新型コロナウィルスの感染拡大による影響を受け、航空運送事業を生業とする当社は厳しい経営環境に置かれる一方、リモートワークの普及に代表されるニューノーマルな時代への適応を進めています。
このような時代において、通信ネットワークの安定したサービス提供の重要性は飛躍的に高まっており、信頼性の高いAryakaネットワークを最大限に活用していきたいと考えています。」

(青木氏)

全日本空輸株式会社 空港ラウンジ

会社概要

会社名
全日本空輸株式会社
URL
www.ana.co.jp
本社所在地
東京都港区
設立
1952年12月
資本金
25,000百万円
従業員
14,830名 (2020年3月)
業種
定期航空運送事業、不定期航空運送事業、航空機使用事業、その他付帯事業

※記載されている製品名、サービス名、社名、およびロゴマークは、各社の商標または登録商標です。※記載内容は、予告なく変更されることがあります。※記載内容は、取材時点の内容にもとづきます。

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